歯列矯正　失敗

歯列矯正の失敗は、歯並びや噛み合わせの問題が主たる原因です。
希望通りの仕上がりにならない場合や矯正して綺麗な歯並びになったのに、数年で、また元の歯並びに戻ってしまった場合などさまざまです。
失敗を見極める一つとして、ブラケットを付けワイヤーを付けたら歯が1週間以上、痛くて痛くて何も食べられない状態になった場合、この歯列矯正は失敗しています。
歯列矯正には、高い費用がかかったり、矯正するのに長い年月がかかったりします。
そのためにも十分な知識をもった矯正歯科の認定医の資格をもっている先生のところで受診しましょう。
日本矯正歯科学会のホームページ(http://www.jos.gr.jp/)から検索できるので参考にしてみてください。
もし近所に矯正歯科の認定医の資格をもっている人がいない場合はデンターネット(http://www.denternet.jp/)などを参考にして見て下さい。
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なお、簡単な歯列矯正を失敗しないための信頼できる矯正歯科医の選び方は、歯の治療中に歯列矯正をしない。
乳歯がある場合や体の骨の成長がとまっていない前は、プラケットはつけない。
歯列矯正を模型等で説明してくれる。
プラケットは、金属製を使用している。
ブラケット（バンドを含む）は１回の治療で全部の歯につける。
ワイヤーを曲げて矯正していない。
ワイヤーの交換は矯正医自身が行う。
歯の裏側から矯正しない。
定期的に口腔管理の指導や治療の進展状況について写真などで説明してくれる。
成功の約束事をしない。
歯列矯正は一人の歯科医師が最初から最後まで責任を持ってやる。
治療費用の詳細について明確である。
等々、歯列矯正について事前に質問に応える矯正歯科を選択しましょう。
口元は、とても大切な一部です。
また、それにともない高額な治療費用になるので、認定医を慎重に選び、歯列矯正に失敗しないように事前に注意しましょう。

歯列矯正　保険

保険矯正をおこなうには、更生医療指定機関の指定を受ける必要があります。
更生医療指定機関では、口唇口蓋裂・顎変形症の歯科矯正治療が健康保険でおこなえます。
具体的には、顎変形症とは、上あごや下あごを手術しなければ、かみ合わせを改善できないような状態です。
これが、あごを切る手術を伴う歯列矯正治療です。
上下のあごの位置が大きくずれていて、骨を切る手術以外に治す方法のない場合、あごを切る手術費用のみでなく、歯列矯正の費用までが健康保険の対象になります。
唇顎口蓋裂、第1第2鰓弓症候群、鎖骨頭蓋異骨症、Crouzon症候群、トリチャーコリンズ症候群、ピエールロバン症候群、ダウン症候群、Russell-Silver症候群、ターナー症候群、Wiedemann症候群、尖頭合指症、また、手術を必要とする強度の反対交合や上顎前突等も育成（更生）医療の適用となり、健康保険での矯正治療を行う事ができます。
しかしながら、指定されていない施設で顎変形症の矯正治療をする場合は、自費診療となりますし、一般的な歯列矯正は保険診療ではないので、実費負担となります。
更生医療機関として施設が指定されるためには、基準があります。
基準は、施設の基準と適切な医療機関で５年以上の矯正臨床経験および口唇口蓋裂の治療経験のある歯科医師が常勤している等の用件を満たすことが必要です。
さらに、顎変形症に保険を適応するためには、施設に顎運動測定器等の器材の設置が義務づけられています。
費用は、患者さんの健康保険の負担率や使用する装置によって異なりますが、治療開始から治療終了までの矯正治療費の総額は、およそ20～40万円となります。
健康保険の適用になると、高額医療費の対象にもなるので、月５６万円以下の収入の場合、１ヶ月の治療費の上限が６３，６００円となり、上回った金額が還付されます。
さらに確定申告での医療費控除の対象にもなりますので、領収書は保管しましょう。

歯列矯正　医療費控除

歯列矯正は医療費控除の対象になります。
子供、大人問わず、歯列矯正は、噛み合せの向上が治療の目的だと認められる場合があります。
列矯正する大抵の人は歯並びが悪い為、咀嚼障害や、噛み合わせの改善が認められます。
但し、予防と美容に関するものは医療費控除として認められません。
実際には専門のお医者様（日本矯正歯科学会の認定医）の診断書があれば１００％認められます。
発育段階にある子供の成長を阻害しないようにするために行う不正咬合の歯列 矯正や、歯列矯正を受ける人の年齢や矯正の目的などからみて、社会通念上その矯正が必要と認められる場合の費用は、医療費控除の対象になります。
また、治療のための通院費も医療費控除の対象になります。
領収書は保管しておきましょう。
医療費控除とは、自分や家族のために医療費を支払った場合に、一定の金額の所得控除を受けることができます。
これを医療費控除といいます。
医療費控除は所得金額から一定の金額を差し引くもので、控除を受けた金額に応じた所得税が軽減されます。
医療費控除の基本的な条件は、1月1日～12月31日の1年間に支払った医療費が10万円を越えた場合の超過分に対して適用されます。
ただし、年間所得が200万円未満の場合、所得ｘ5％を基準として超過分に対して適用されます。
医療費控除の対象は、納税者が、自分又は自分と生計を一にする配偶者やその他の親族のために 支払った医療費であることです。
歯の治療費を歯科ローンにより支払う場合も適用されます。
歯科ローンは、患者が支払うべき治療費を信販会社が立替払いをして、その立替え分を患者が分割で信販会社に返済してゆくものです。
したがって、信販会社が立替え払いした金額は、その患者の立て替え払いした年の医療費控除の対象になります。
控除を受けるための手続は、医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を提出してください。
その際、医療費の支出を証明する書類、例えば領収書などについては、申告書に付けるか、あるいは申告の際にチェックを受けてください。
なお、申告し忘れても5年前までさかのぼって控除を受けることが可能です。